モンサントの素晴らしくイカレタ商品

キチガイ医の素人的処方箋さんのサイトより
http://touyoui.blog98.fc2.com/blog-entry-323.html

〈転載開始〉
もうなにやってもムダ♪

アグリビジネスの悪魔といえば言わずと知れたモンサントですが、このたびはモンサントの食品の中でも飛び切り素晴らしく、グーミンが絶対に騙されそうなものをご紹介いたします♪。それはフレスカーダというレタス、ベラフィーナというパプリカ、ベネフェルテというブロッコリーで、すべてセミニスという買収された子会社により商品登録されているものです♪。

世界の種苗会社はメジャー企業にどんどん買収されているのが現実ですが、ノバルティスはシンジェンタに買収され、セミニスはモンサントに買収され、パイオニアはデュポンに買収され、リマグレイングループはまだ買収されていませんが、ドイツのバイエルクロップサイエンスと業務提携しています♪。アメリカでは、ちょっと前に「食品安全近代化法」が提起されていますが、すこし変更はあったものの、基本的に市民が自分で野菜を栽培したり種を採取することが難しいのです♪。これがいわゆるタネの支配ですね♪。

さて、そんな終わったグローバル産業たちが着手したのが、遺伝子組み換え食品に代わって売り出す新たな商品たち♪。新種のパプリカは一食分になるよう大きさが調整され、新種のレタスは甘く歯ごたえがいいくせに長い間腐りません♪。新種のブロッコリーにはグルコラファニンと呼ばれる抗酸化物質が三倍含まれており、新種の玉ねぎは涙を誘発しにくく味は甘い♪。まさに素晴らしい野菜たちでありさっさとグーミンたちはこの野菜に騙されることでしょう♪。すでにアメリカでは販売されているものがあります♪。

これらは遺伝子組み換えではないというところに売り文句があり、遺伝子組み換えの悪評がたったゆえの打開策でもあります♪。これは遺伝子マーキングという技術を応用するのですが、要するに交雑によってこの商品を作り出します♪。この時に使われるのがシードチッパーと呼ばれるツールです♪。もちろんこれらの新種の野菜たちは安全といわれていますが、あのモンサントが作った遺伝子組み換え食品も安全でしたから、もちろん何の問題もございません♪。

たまにわかったフリをしている陰謀論者やスピ系の人々は、シオニストやグローバル産業や外資系企業に代表される人々が、まるで苦しんでおり市民の勝ちは近いみたいな嘘を振りまいていますが、まあ彼らはどこまで行っても無知ですからしょうがありません♪。世界をマネーと水と種とエネルギーで支配するモノたちは、常に高笑いでハエなど何も気にしてはいませんし、グーミンたちはこのような商品たちを食べて満足するのがサダメだということです♪。

〈転載終了〉

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Facebookとモンサント社の上位12位の株主はほぼ、まったく同じ

velvetmorning blogさんのサイトより
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2014/08/06/7407936

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読者の方に教えていただいたのですが、Facebookとモンサント社の上位12位の株主はほぼ、まったく同じ　だそうです。








以下引用





Facebookの気持ち悪いニュースまとめ　個人情報と頭の中が狙われています


http://ameblo.jp/wake-up-japan/entry-11894768794.html








6月30日【gigazine】





「Facebookがユーザーに無断で情動感染の心理学実験を敢行し公式に謝罪」


http://gigazine.net/news/20140630-facebook-apologize-research/　より一部引用








「Facebookが2014年6月2日にアメリカ科学アカデミー「PNAS」で、ユーザーのニュースフィードを操作して情動感染の心理学実験を行なった論文を掲載しましたが、実験をユーザーに告知することなく実施していたため、「倫理的に問題があるのではないか」という声が上がっていました。Facebookは心理学実験に関して公式に謝罪を表明し、実験敢行の理由について説明しています。 」





要は、Facebookが勝手に心配を焼いて、「こんなネガティブなニュースばかりだと、見る人の気持ちを暗くするに違いないから、もっとポジティブなニュースを優先して表示するようにしてみよう」という実験を勝手に行ったと発表しているということです。





また、この記事によると実験の対象になったのは68万9003人とされています








Facebook、ターゲティング広告でユーザーの外部サイトでの履歴も参照へ」


http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1406/13/news047.html











簡単にいうと、Facebookの利用者が、PCやモバイル端末などでFacebookの外側でまったく関係のないことをしている時も、Facebookが「よりよい広告の表示を実現するために」勝手に検索履歴などを収集することになった、という話です。














「Facebookとモンサントの甘い関係　　両社の筆頭株主はほぼみんな同じ」





3月22日 Jon Rappoport著 http://jonrappoport.wordpress.com/2014/03/22/facebook-and-monsanto-top-shareholders-are-identical/　より翻訳








Facebookとモンサント社の上位12位の株主はほぼ、まったく同じである。





さらにいえば、上位5位の株主のうち、3つが同じとなっている。





モンサント社の筆頭株主は、現在のところ、バンガード・グループ（The Vanguard Group）で、Facebookの株主として同社は2位だ。





フィデリティ・インベストメンツ（FMR LLC）はFacebookの筆頭株主で、モンサント社の株主としては2位となっている。





ステート・ストリート社（The State Street Corporation）は、Facebookとモンサント、両者の株主として3位である。





ブラックロック・インスティテューショナル・トラスト・カンパニー（BlackRock Institutional Trust Company）は、モンサントで5位、Facebookで4位だ。





その他、両社に共通している12位までの株主には、ジェニソン・アソシエイト（Jennison Associates）、Sands Capital Management、Vanguard Total Stock Market Index Fundがある。





（【注】investors.morningstar.comなどの公開されている情報源から、Facebookとモンサントという株式公開企業の主要株主を確認することが可能です）








以上引用





FACEBOOKとツイッターが、最高の情報工作ツールだとCIA長官が話してましたけど、なるほどという感じです。








モンサント　velvetmorningでググッたら、以下のような記事が出てきましたが、３１１もTPPもボストンテロもウクライナMH17便墜落事故も、みんなモンサント関連ですね。








TPPとは、モンサントと住友化学による遺伝子組み換え食品で日本を支配するための道具である


http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2011/10/20/6164428





「モンサント保護法」在特会 戦争責任


http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2013/04/07/6771352





誰でも逮捕可能な児童ポルノ法を操るユニセフとモンサント、そして様々な事件


http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2014/06/19/7348457





ボストンマラソンテロのブラックウォーター社は、モンサントの関連企業だった


http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2013/05/08/6804256





41か国、330都市でモンサントへの抗議活動と従軍慰安婦 左側へのパス


http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2013/05/28/6825719

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製造者に不当な協賛金要請 食品産業の実態

JAcom 農業協同組合新聞さんのサイトより
http://www.jacom.or.jp/news/2014/06/news140624-24650.php

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食品産業センターが取引慣行の実態調査

　一般財団法人食品センターは「優越的地位の濫用の問題について積極的に取り組み」、毎年、食品メーカーを対象に実態調査を実施し、協賛金、センターフィー、従業員派遣などの実態を明らかにしてきたが、今年２月に実施したアンケート実態調査の結果をまとめ、このほど公表した。調査対象は1700社、有効回答320社（有効回答率18.8％）。

◆「不当要求」相当ある

　調査報告によると「協賛金の要求があった」とする回答は37.3％と、前年調査より「わずかに（▲1.8％）減少」した。協賛要求がもっとも多かった小売業態はディスカウントストアで49.2％、次いで食品スーパー45.5％、ドラッグストア44.3％が40％を超え、生協でも31.3％であるという。
　食品センターでは「協賛金は納入業者との協力により販売促進を図る」などの目的があることから「一概に不当とは言えない」が「要求された協賛金の種類や販売促進効果に対する回答結果をみると（後述）『大規模小売業告示の運用基準』に例示されているような不当なものも相当程度あると考えられる」とみている。
　要求されたとする協賛金の種類は、全体では、「チラシ協賛金」が51.0％、次いで「新製品導入協力協賛金」が49.8％、「新規（改装）オープン協賛金」47.0％となっている。
　また、禁止行為とされている「決算対策の協賛金」は、平成21年度の14.3％以降上昇し、22年度以降は20％台で推移、今回調査では22.4％となっている（前年より▲1.2％）。

 

◆効果に疑問が４割

　こうした協賛金要求に対して「ケースバイケースで応じている」との回答が58.7％（前回より＋7.3％）ともっとも多く、「全て応じざるをえない」13.5％、「ほとんど応じている」23.8％の合計は37.3％と前回調査より8.0％減少した。一方、「全く応じない」と「ほとんど応じていない」の合計は4.0％と前回調査とほぼ同様の結果だった。
　そして、食品メーカーの資本金規模別に協賛金要求への対応を、協賛金要求件数がもっとも多い食品スーパーでみると、規模の小さいメーカーほど「全て応じざるをえない」傾向が見られた。
　こうした協賛金の販売効果については、「協賛金は不当に高い」と「効果は期待できない、もしくは無い」の合計は39.9％とほぼ４割に達している。
　「大規模小売業者告示」では、「納入業者が得る利益等を勘案して合理的であると認められる範囲」を超える協賛金については、第８項「不当な経済上の利益の収受等」の禁止行為に該当するとしており、「これに該当する事例が相当数あるのではないか」と同センターではみている。

 

◆コスト削減上回る負担

　「センターフィー負担の要請」については、全体で51.7％が「負担している」と回答。食品スーパー68.4％、大型総合スーパー65.7％、ディスカウントストア56.7％、ドラッグストア52.1％、コンビニ51.2％、生協51.2％と百貨店17.1％、その他小売業30.1％以外が50％を超えている。
　また「センターフィーの要請」には、「全て応じざるをえない」と「ほとんど応じている」の合計は63.6％となっており、ほとんどの業態で高く、「物流センターを使用するという実態があるため『ゼロ回答』はしにくいと考える企業が多いと推測される」としている。
　センターフィーの負担と物流センターに一括納入することによる自社のコスト削減分との関係について、「コスト削減分を大幅に上回る負担」が17.8％、「コスト削減分を若干上回る負担」が33.1％となっており、コスト削減分を上回るという回答が合わせて50.9％と半数を超えている。これも前に触れた禁止行為の第８項に「抵触する事例が相当数存在するとみられる」と分析している。

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